最初は新築であっても、どうしてもマイホームは経年劣化してしまいます。思い出が詰まった自宅に、少しでも長く住みたいと思う人は少なくないでしょう。その希望を叶えるためには「リフォーム」が必要です。ただし、マイホームは一気に劣化するわけではありません。
内装、外装、それぞれのリフォーム時期は違いますから、その目安を知って、長く快適に生活することをおすすめします。

適正なリフォーム時期とは？

リフォームで家や間取りが劇的に変わるバラエティ番組が人気のせいか、「リフォーム」と聞くと「お金や時間がかかる」「リフォーム中は引っ越しが必要とか、いろいろ面倒」と思う人が多いようです。確かに内装から外装まで、一度にリフォームすることもありますが、たとえば水回りや屋根など、通常のリフォームは部分部分をメンテナンス、リペアしていくものが中心になります。

というのも、家（マンションを含む）の劣化は場所によって異なるからです。つまり、家の部位にはそれぞれ耐用年数があり、それを超えてしまうと住まいの安全性や快適性が失われることになります。主な場所のリフォーム時期は、以下の通りになります。

〔内装〕

◎台所：10～20年
コンロの点化不良やレンジフードの誤作動、給湯器の不具合など、設備や機器に故障や不調が起こり始める。火を扱うところだけに、不具合が生じたら早めの取り換えやメンテナンスが必要。

◎浴室（浴槽他）：10～15年
浴室内のタイルにひびやはがれが生じる。また給湯器の点化不良、水栓の不良、パイプつまり、換気機器など設備や機器の故障に注意。

◎トイレ：10～20年
便器に破損やひび割れが生じ、汚れが取れにくくなる。またタンクの水漏れ、破損ほか、設備や機器に不具合が出る。

◎洗面所：10～20年
ボールや鏡の破損、パイプの水漏れなどが生じやすくなる。

◎各部屋（リビングなど）：15～20年
ドアに建てつけ不良が起こり、床や壁に傷や痛みなどが生じる。

◎畳：一般的に４〜５年で裏返しを行い、７〜８年程度で表替えを行う。

◎窓、サッシ：20～30年
建てつけ不良、ガラスにひびが入る、割れが生じる。

◎玄関：木造は15～20年、金属は20～30年
ドア自体の表面劣化、建てつけ不良などが起こる。


〔外装〕

◎外壁（モルタル、サイディング）：15～20年
劣化によってひび割れ、色あせなどが生じる、目立つ。

◎屋根（日本瓦）：50年～100年、（金属板屋根）：30年～50年、（洋瓦屋根・セメント瓦）：30年～40年、（トタン屋根）：10年～20年
時間を経ると、瓦のずれ、色あせ、雨樋の劣化などが生じる。

上記はあくまでも目安です。家の立地エリア（気候や周囲の条件など）や家族構成、自宅兼作業場であるかないかといった条件によって、劣化の度合いは異なります。

長く快適に住むには、普段からのメンテナンスが大事

おおよそのリフォーム時期を見る限り、大きな地震や台風などの突発的な災害に見舞われなければ、新築から５年ほどは特別にリフォームを行う必要はないといえます。とはいえ、その間、何もしなくてもよいというわけではなく、定期的な点検を行うことをおすすめします。

〔１年に１回〕
雨といやバルコニー排水口の清掃、排水桝（排水設備維持管理のため、雨水排水管の接続箇所、排水管の合流地点などに設置する桝）の清掃や点検、外壁や屋根の点検

〔年に２～４回〕
部屋や廊下のワックスがけ、障子やふすまの張り替え、畳の表替え

もちろん、各部屋の掃除、台所や浴室の定期的なチェックも怠らないようにしましょう。不具合が小さな場合でも、「まだ使える」と先延ばしにせず、少しずつリフォームすることは、家全体の寿命を延ばすことにもなります。

こんなリフォームには注意

自ら点検や清掃で故障や不具合個所を見つけ、リフォームする場合は問題ありません。注意したいのは、突然あなたの自宅を訪れ、リフォームをすすめる見ず知らずの訪問型営業担当です。よくあるのは、「屋根の瓦がずれています」「外壁にひびが入っていますね」と話しかけてくるパターン。こう言われると、住人は建築の専門家ではないので、どうしても不安になってしまいます。ここで「そうなんですか……」といった態度をとると、彼らは「もう少し詳しく調べてみたほうがいいですね」と、さらなる調査をすすめ、最終的にはリフォーム契約を結ばせようとする傾向があるようです。特に家にあがろうとする営業には要注意。外壁、屋根だけでなく、床下や天井裏をのぞいて、さらに不具合を指摘することもあるそうです。

訪問型のリフォーム営業がすべて怪しいとはいいませんが、外から見て劣化があったとしても、今住んでいる人が気にならず、快適に暮らしているのなら問題ありません。このようなリフォーム営業が訪ねてきた場合は、毅然とお断りすることです。もし言われたことが気になるのであれば、家を建ててくれた工務店やハウスメーカー、家を購入した不動産会社などに相談し、信用のおける専門家に点検してもらうことをおすすめします。