近年、予想を超える荒天による災害が問題になっています。記憶に新しい「令和2年7月豪雨」は、2020年7月上旬、熊本県を中心に九州、中部地方など日本各地を大雨が襲い、多くの被害をもたらしました。特に熊本県南部、川辺川・球磨川流域の人吉市や球磨村では、豪雨により60名以上の犠牲者が出ています。

さらに梅雨が明けると、今度は台風の季節がやってきます。昨年（2019年）は、9月に「令和元年房総半島台風（台風15号）」が猛威をふるい、その復旧も終わらないまま10月には巨大雨台風「令和元年東日本台風（台風19号）」が続けて上陸。特に後者は、東日本～東北地方に記録的な豪雨をもたらし、多摩川や千曲川、阿武隈川ほか、主要河川の氾濫や堤防決壊を引き起こしました。

地球環境の変化に伴い起こり得る異常気象に対しては、今後も警戒が必要だといえます。そのために調べておきたいのが「ハザードマップ」です。これは地震や台風、火山噴火などにおいて、予測される災害の種類、場所、危険度などを示した地図のことで、大きな災害の出ている地区は、ハザードマップの「危険区域」だったところも少なくありません。

今回は、「ハザードマップ」についてお話ししたいと思います。

「ハザードマップ」で、自分の住むエリアの脆弱性を知ろう

自然災害が及ぼす被害の想定範囲、避難場所、避難経路などを提示した地図「ハザードマップ（防災マップとも呼ばれる）」は、各市町村で作成（PDFなど）されており、パソコンやスマートフォンを使えば、誰でも見ることができます。サイトからダウンロードして印刷することも可能。また、市町村によっては自宅へ送付、また、庁舎や公民館といった施設で配布を行っています。ただ、ハザードマップは、地震や津波、火山噴火、洪水などの災害の種類により、危険区域や避難方法などが異なります。そのため、「防災」「土砂災害」「洪水」など、それぞれの災害現象について個別に作成されているようです。近年は台風や豪雨による水害が深刻な問題になっているので、多くの市町村で「洪水」マップの需要が高まっています。

ハザードマップを手に入れたら、自分の住むエリアをチェックします。先述したように、洪水、内水氾濫、土砂災害、高潮などによって被害が異なるため、災害種別ごとに確認が必要です。「洪水ハザードマップ」を例にとると、エリアごとに浸水する深さが色分けで示されています。まず、自分の住むところが、どの程度浸水するのかを確認しましょう。たとえば、「0.5～3.0ｍ」の場所にあるとしたら、最大値3.0ｍで建物の1階相当が水没、これが5.0mのエリアなら2階相当が水没することを示しています。ただ、地域によって浸水想定数値（0.5～2.0ｍなど）や浸水想定区域の想定条件（たとえば、都内某市の場合、多摩川水系の流域に、2日間で588mmの大雨が降ることを想定）は異なります。このようにハザードマップを見れば、たとえば「浸水や土砂災害の可能性があるエリアに住んでいる」、「浸水や土砂災害のおそれがある場所に近い」といったことが確認できるわけです。

また、ハザードマップには、地域に起こりうる災害だけでなく、周囲の建物・施設（役所・公民館、警察署・交番、小中学校、高校、大学、病院、消防署ほか）に加え、「どの施設が避難場所なのか」「緊急時にはどちらに行けばいいのか（避難経路）」なども記載。前もって避難ルートを知っておくことができます。

昨年、令和元年東日本台風（台風19号）において避難した知り合いは、浸水想定区域（浸水した場合、想定される水深）0.5～3.0ｍ未満の区域に住んでいます。雨が降り始めて半日もしないうちに、「警戒レベル4」の避難勧告（エリアの人は全員避難）が出たそうです。浸水すれば1階が水没する地域だということもあり、「これからは、警戒レベルが低いうちに避難したい」と言っていました。

部屋や物件を探すときは「ハザードマップ」も見ておこう

賃貸を探す、家を買う人は、快適で住みやすいのはもちろん、できれば「家賃が安い」「手頃な価格」という条件を満たす物件を望みます。それは間違いではありませんが、自然災害の発生を踏まえて、これからの物件探しには「ハザードマップ」も必要。より安全なエリアを選択することができますし、条件に沿う物件が浸水想定区域にあっても、安全かつ確実に避難施設へ行けるかどうかの確認が可能だからです。

また、ハザードマップのほかに、「地名」でも土地の性質を知ることができます。たとえば、「雨谷」「雨森」という地名は、雨の降りやすい土地を表しているそうです。ほかには「河内・川内（氾濫、浸水場所に多い）」「ハケ（大塙、塙下など。石混じりで地盤のゆるい可能性がある）」「ヌク（貫、大貫など。山崩れ、土砂崩れ、鉄砲水などに注意）」といった文字が使われている場合、「名取（洪水や津波で土地が削り取られた土地のこと）」「小豆（崩壊しやすい土地）」「麻布・浅布（崖崩れが起こりやすい場所）」が用いられた土地も、自然災害が起こった可能性があるとされています。

ハザードマップや地名の情報は大切ですが、それだけで住みにくいエリアと決めつけることには問題があります。市町村によっては、「マップに表示された浸水想定区域すべての範囲で浸水する可能性は少ないと考えられる」としているため、神経質になりすぎず、いざという時の準備を怠らないようにしましょう。