今年の夏も「猛暑日が多い」といわれており、「熱中症」の流行が懸念されています。予防に効果的なのは、扇風機やエアコンによる室温・湿度の調整。しかし、エアコンには「換気機能」の付かない機器が多いため、密室で使用すると、新型コロナウイルス感染の可能性があるそうです。

これを防ぐには、窓やドアを開けるなど、エアコンを使用しながらの換気が必要。前回は、密閉した部屋でエアコンを使うことのリスクと基本的な換気方法を紹介しましたが、今回はさらに効率的な室内換気の仕方、接触冷感グッズ、ウイルス飛沫防止製品について調べてみました。

窓がひとつしかない部屋の換気はどうする？

自宅で新型コロナウイルスの拡散を防ぐと同時に、エアコン（温度設定は27℃～28℃）を使って熱中症も予防するには、室内の換気が欠かせません。1時間に5～10分程度が目安ですが、この時、開口部を2か所に設け、さらに対角線上にある場合、より換気の効果が期待できます。

ただ、ワンルームや共同住宅、商業ビルなど、「窓がひとつしかない」「窓自体がない」という建物もあるため、通気が難しいケースも少なくないようです。これを解消するには、たとえば、窓がひとつしかない場合、部屋のドアを開け、扇風機などの送風機を窓の外に向けて回し、室内の空気を外に出すのがおすすめ。扇風機を逆方向に設置すると、部屋の空気が外に出ない上、こもってしまうこともあるので注意しましょう。窓自体がない場合は、部屋のドアを開け、扇風機などを部屋の外に向けて回し、浴室、洗面室、トイレにある換気扇を動かすと、室内の空気を放出することが可能になります。

また、台所の換気扇も利用できます。その際、台所からできるだけ離れた窓を開けるのがポイント。というのも、台所に近い窓を開けると部屋全体の空気が換気されにくいからです。開口部が2つ以上あり、風が十分通る部屋でも、換気扇を併用すると、さらに換気を高めることが可能になります。

「24時間換気システム」を上手に利用する

換気と熱中症予防には、「24時間換気システム」も役立ちます。これは部屋の壁や天井に設けられた「換気口」から部屋の中の空気が建物の外に排出（排気）され、同時に外から新しい空気を取り込む（給気）システム。もともとは、シックハウス症候群（建材や家具などから発生する、有害な化学物質による空気汚染が原因で起こる健康障害（目がチカチカする、鼻水、頭痛、のどの乾燥、吐き気、湿疹など）、気密性の高い住宅の増加、生活様式の変化から換気する機会が減少したことなどの理由から、2003年の建築基準法改正で、住宅に設置することが義務付けられています。換気以外のメリットとしては、結露・カビ・ダニの発生抑制などがあげられます。なお、「24時間換気システム」には、次のような種類があります（第2種は住宅には少ないタイプ）。

・第1種換気方式：給気口（外気を取り込む）と排気口（空気の排出）の両方を、換気扇などの機械によって行う
・第2種換気方式：給気のみ機械で行い、空気の排出に関しては排気口から自然に行う
・第3種換気方式：取り込みは自然に給気口から、排気は機械によって強制的に行う

24時間換気システムは、各居室に給気口を設け、排気のファンはトイレ・浴室・キッチンの換気扇を使用する形が一般的。第3種換気方式はシンプルで低コスト、メンテナンスをしやすいという点で、一番多くの住宅で採用されています。

ただ、このシステムを「あまり理解していない」「換気口の内蔵フィルターを定期的に交換していない（そのままだと汚れた空気が入る、空気量が減る、電気代のムダ使いになるなどのトラブルが起こる）」人が多いようです。また「換気口」が閉めたままになっていると、システムを十分に活用することは出来ません。寒い・暑いなどの理由で換気口を閉じる、システムのスイッチを切ってしまうと、ですから、台風といった非常時以外は、換気口を開けておくことが重要だといえます。

建築基準法改正以前に建てられた中古住宅に、24時間換気システムの設置義務はありません。しかし、改築やリフォームで設けることは可能です。その場合は、建物の状態、間取りに合致するものを選ぶ必要があります。設置するのであれば、複数の専門業者に相談することをおすすめします。

飲食店は助成金を利用して、「三密（密閉、密集、密接）」を回避

緊急事態宣言が解除され、商業施設の営業自粛要請も緩和されたことで、営業再開する店舗が増えています。そのため、換気設備はもちろんですが、消毒液・アルコール液の設置、マスクやゴーグル、フェイスシールド、手袋の準備、さらにアクリル板・透明ビニールシート・防護スクリーンの購入・施工などが必要になっているようです。

自治体によっては、営業再開、事業継続上に必要な感染予防対策費用を補助しています。新型コロナウイルスを防ぎつつ、安全な営業を行うためにも、居住する自治体に問い合わせてみることをおすすめします。

・参考サイト：ダイキン工業HP