中古マンションはリフォームしなくても住める?プロに聞く気をつけたいポイントとは

 


 
 

 

 

 

 

 中古マンションはリフォームしなくても住める?  

中古マンションをリフォームするかどうかは、物件の状態にもよるため一概にはいえませんが、目安となるのは築20年前後で、水回り、クロスやフローリングなどのリフォームが必要になるといわれています。また、壁や床、窓などに断熱材を使用したリフォームをすることも可能です。リフォームをしておけば生活しやすくなるというメリットがありますが、せっかく住むなら妥協したくないという場合はその分費用がかかってしまいます。ただし、水回りや設備などが古くても気にならない場合などは予算に応じたリフォームも可能ですし、リフォーム済みで売り出されているマンションもありますので物件の状態をみて判断するのがおすすめです。  

マンションは専有部分のみリフォームできる   

マンションで所有者がリフォームできるのは専有部分のみになります。屋根、外壁、ベランダ、玄関ドアなどは共用部分ですので、共用部分は建物全体として大規模修繕工事などで修繕されます。専有部分は家の中のみのリフォームになりますが、フローリングの等級などが管理規約等で決められている場合があるのでどのような規定があるのか確認してみてください。

 

水漏れなどの修繕履歴を確認する

中古住宅を購入する場合には修繕履歴を調べておくことが大切です。特に水漏れがあった場合には、原因が判明しきちんと補修もされているか確認しておきましょう。また可能であれば給湯器の設置年数も把握しておいてくださいね。追い焚き機能が後付けできるか、外壁に合わせた給湯器の塗装などが必要かといった細かいこともチェックしておいてください。

 

リフォームするしない?しなくてもよい場合とは?

マンションに限らず、リフォームしなくてもよい物件の目安としては「リフォーム・リノベーション済みの物件」や「劣化が少ない築10年未満の物件」を購入した場合です。中古住宅だからといってリフォームしなければならないということではないのでそのまま住むことも可能です。


物件の状態にもよる!リフォームした方がよい場合とは?  

リフォームをした方がよい物件は「最初からリフォームをする目的で選んだ中古物件」や「築20年以上で劣化している物件」を購入した場合です。リフォームローンを組む際には、リフォーム工事の見積書などが必要になるので、物件の購入とリフォーム工事の計画を一緒に進めることが重要になります。マンションの購入から設計、施工までワンストップでできると資金計画やリフォーム箇所など個別のお悩み解決がスムーズです。

 

リフォームするならやった方がよい箇所とは?

せっかくリフォームをするのであれば、コンセントの増設やエアコンの専用口など、後で困らないようにまとめてやった方がよい箇所はやっておくとよいでしょう。たとえば、古い団地のようなマンションであれば、和室の畳の下から床下に入れる場合もあります。このような場合にフローリングにリフォームするならば、点検口を作る必要があるでしょう。また、配線や配管は天井裏や床下に隠れているので、リフォームの際に点検し一緒に取り替えておくことで漏水などの心配をせずに安心して生活できます。  

 

リフォームしないで住むなら保証サービスを確認する  

リフォームしないで住む目安としては、築年数や物件の状態を見て判断をするというのは前述のとおりですが、実際のところはどうなの?という疑問の声もあるでしょう。その場合、どのような設備が付帯されているのか「付帯設備表」から付帯設備と不具合の有無や補償などを確認しておくことをおすすめします。とはいえ、実際に設備の保証について確認するには、保証サービスなどの有無をチェックしておいてください。弊社の売却サポートサービスでは「建物調査+2年間の設備保証」「売り出し前のハウスクリーニング」「家具の処分費用」などの諸費用サポートサービスをご用意しております。その他のサービスも併せて利用できる場合がありますので、詳しくはご相談ください。

 

中古住宅向けのリフォーム無料相談を利用しよう

  中古マンションをリフォームするか、しないでそのまま住むのかは物件の状態を把握することが大切です。建物の劣化の状態に合わせてリフォームした方がお得なケースもあります。東海住宅では中古住宅向けのリフォーム無料相談を行っております。予算に応じた最適な提案が可能です。「リフォーム前提で中古住宅を探している」「どこをリフォームすべきか相談したい」「売却前にリフォームした方がお得になるの?」など、中古住宅のリフォームでお悩みの方は、ご相談・お見積もりは無料で承っております。ご興味のある方はお気軽にご相談ください。

 

不動産会社の選び方


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取引実績はもちろんのことですが、それと同時に売却サポートの違いが不動産会社の差が生じるところです。たとえば、東海住宅では諸費用サポートサービスとして「建物検査+2年間の設備保証」「売り出し前のハウスクリーニング」「家具の処分費用」「土地の広さや大きさがわからないときの測量費用」などの一部、または全部を負担するサービスを用意しています。また、現金化を急いでいる場合には、買取サービスは大きなメリットになるでしょう。

 

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