「中古住宅を買うなら築何年がお得なのか気になりませんか？」実は築年数によって注意すべき点があるんです。



中古住宅の購入は築何年が狙い目なのか？購入するメリット、デメリットはご存知ですか？

中古住宅を選ぶ際に知っておくべきポイントをご紹介します。

中古住宅のメリットとは？

中古住宅を購入したいけれど、メリットやデメリット、注意点が心配な方も多いのではないでしょうか。そこで知っておくと役に立つ知識をまとめました。中古住宅のメリットは主に以下の５つがあげられます。



・新築に比べ価格が安い

・暮らしやすくリフォームができる

・実際に物件を見て決められる

・物件の数は中古の方が多い

・負担金や準備金などを支払わなくてすむ



【メリット１】新築に比べ価格が安い

中古住宅のメリットとして最初にイメージするのは、価格の安さではないでしょうか。中古の方が新築に比べて同じエリアであれば価格が安くなることが多いです。その分をリフォーム費用などに回すことも可能です。



【メリット２】暮らしやすくリフォームができる

中古住宅を購入して暮らしやすく、おしゃれな住まいにリフォームしたいと考えている方もいらっしゃるでしょう。住みにくい部分を自分たちの暮らしに合うように調整することで、子供達が自由に遊べるようにする、効率よく家事ができるように見直す、収納スペースを増やすなど希望どおりに心地よく過ごせる住まいになります。



【メリット３】実際に物件を見て決められる

希望のエリアから条件に合う物件を実際に見てきめることができるので、元々住んでいた場所と同じエリアや海の近くなど、住みたい場所を選ぶことができます。モデルハウスなどと違って実際の物件を見て決められるのはメリットといえるでしょう。



【メリット４】物件の数は中古住宅の方が多い

エリアや学区、広さや間取り、駅からの距離、都心へのアクセスなど、条件を絞って探していくと物件数は限られてきますが、新築よりも中古住宅の方が数が多いので、条件に合う住宅に出会える可能性が高まります。



【メリット５】負担金や準備金などを支払わなくてすむ

一戸建ての新築物件では水道負担金がかかります。水道負担金とは新しく水道を使用するときにかかってくるものです。中古住宅の場合には、以前住んでいた人が負担しているため支払う必要はありません。また、マンションの新築物件では管理費用として管理準備金がかかりますが、同じように前所有者から引き継ぐので管理準備金を支払わなくてすみます。

中古住宅のデメリットとは？

新築にはない中古メリットは魅力ですが、デメリットもあるので中古住宅の購入を考えている人はデメリットの部分も理解しておきましょう。

デメリットについては主に以下の３つがあげられます。



・修繕やリフォームが必要な場合もある

・築年数によっては耐震性が低い可能性がある

・物件によっては住宅ローンの審査が厳しくなる



【デメリット１】修繕やリフォームが必要な場合もある

以前に住んでいた方のメンテナンスの状態によっては、修繕やリフォームが必要になります。見た目ではわからない劣化や不具合なども考えられるので、メンテナンスや手間がかかることも。



※リフォームの際に点検口を塞いでしまうとあとでまた作ることになったりします。見えない部分をリフォーム時に一緒にやっておいた方がお得になる場合もあるので水回りや各部屋、和室リフォーム、リフォーム時に点検口を設けたいなど、お気軽にご相談ください。



【デメリット２】築年数によっては耐震性が低い可能性がある

1981年より以前に建てられた場合は、旧耐震基準に基づいた建物で現在の新耐震基準（https://www.10kai.co.jp/contents/code/column231） を満たしていないので耐震性が低い可能性があります。



【デメリット３】物件によっては住宅ローンの審査が厳しくなる

物件によっては住宅ローンの審査が厳しくなることがあります。金融機関の設定する担保価値が低く見積もられるためです。耐震基準や築年数の経過によるものなど、住宅ローンの審査に影響しないか事前に確認しておいた方がよいでしょう。

中古住宅の購入のポイントとは？築何年が狙い目？

土地の価格は上昇することがありますが、建物の価格は下がっていきます。築年数による狙い目は、価格が下がる築20年前後になります。自己資金の負担なしで売却できる可能性があります。

◆築年数による狙い目のポイント

・築1年〜10年：きれいな状態が多い

・築10年〜15年：メンテナンスをする時期と重なり、きれいな状態の場合も

・築16年〜20年：住宅ローン残高が少なくなり、価格も安くなる

・築20年以降：住宅ローン減税の対象が広がったので買いやすい

気になっている不動産が狙い目なのか

「気になっている不動産が狙い目なのか知りたい」「物件の耐震性について調べたい」「住宅ローンの借入限度額や住宅ローン減税の要件にあてはまっているか確認したい」という方はぜひご相談くださいね。

※2022年4月からの税制改正により、「住宅ローン減税」の対象が築40年ほどに広がりました。

住宅ローン減税の適用要件などは、詳しくはお問い合わせください。

東海住宅へご相談ください。

東海住宅では立地や市況、周辺相場などから客観的なアドバイスをしております。ご不明点や不安なことがある場合には、自分で判断せずにプロに相談することをおすすめします。中古住宅の購入や売却でお悩みの方は、ぜひご相談ください。

幸せに暮らす家づくりのことなら、東海住宅へ