「家を買ってはいけない時期ってあるの？」「貯金や年齢などが気になるけれど家を買うタイミングはいつがよいの？」

いずれはマイホームがほしいと考えていても、いつ買うのがよいのかタイミングが分からない、とお悩みの方は多いのではないでしょうか。家を買う機会は一生のうちでそう頻繁にあるわけではないため、いざ買うとなると色々と迷ってしまうことが多いもの。



本記事では「家を買うベストなタイミング」についてご説明していきます。

家を買うタイミングにはどのような要素がある？

家を買おうと思ったものの、まだ具体的に決まっていない場合、多くのことを考えてよく理解する必要があると思うかもしれませんね。


たとえば自己資金が多ければ住宅ローンの借入額も減りますが、金利が上がれば返済額は増えます。そもそも住宅ローンの審査に通らなければ借り入れもできません。税金や補助金など、少しでもお得に住宅を購入したい、でも、このタイミングで最適な物件が見つからない、などさまざまな要素が絡みあっています。



（家を買うタイミングの要素の例）
・自己資金が2割
・住宅ローンの審査
・住宅ローン金利
・住宅ローン控除（住宅ローン減税）
・自治体の補助金
・すまい給付金
・贈与の非課税
・ライフステージの変化
・適正価格の最適な物件など

自己資金は２割以上必要？

自己資金は2割以上必要とよく言われます。これは必ずしも必要とは言えませんが、後々のローン返済に問題がないようにしておかなければなりません。



また、資金援助を受けて購入するということを検討したいときには、父母、祖父母からの贈与については一定の要件を満たせば贈与税が非課税になります。住宅取得のための資金援助であれば贈与の非課税枠の制度を利用できるからです。



特に、令和３年度の税制改正では非課税の限度額が拡大されています。新耐震基準を満たしている中古住宅では築年数が問われません。



◇住宅取得のための贈与の非課税枠
・省エネ住宅：1,000万円まで（基礎控除を合計すると1,110万円）

・その他の住宅：500万円まで（基礎控除を合計すると610万円）



自己資金が２割貯まるタイミングというよりは、資金計画や物件などにもよるので、このあたりをよく理解したい場合には不動産会社に相談しておくことをオススメします。

住宅ローンの審査に通らない？

住宅ローンの借入には審査基準があり審査に通らない方もいます。借入時や完済時の年齢、勤続年数なども関係してくるので、転職したばかりで年収が下がってしまう、あるいは年収は上がっても転職したばかりという場合には注意が必要です。



主な審査基準は以下になります。

・借入時の年齢
・完済時の年齢
・担保評価
・健康状態
・年収
・勤続年数


なお、購入予定の不動産の担保評価が低い、住宅ローンの返済比率が高すぎると通りにくくなります。

住宅ローン金利から購入を考える？

住宅ローン金利には大きく３タイプの金利があります。変動金利型、全期間固定型、固定金利選択型です。

・変動金利型：金利が変動します。一般的には半年ごとに金利の見直しが行われることが多いです。
・全期間固定型：完済まで金利が変動しません。借入時に返済額が確定するので市場金利が変動しても影響はありません。
・固定金利選択型
変動金利と固定金利が混ざったタイプ。一定期間の金利を全期間固定型よりも低金利で固定できますが、借入時に返済の総額が確定していません。

ご自身の状況に合ったタイプを選ぶことが大切ですが、総返済額は金利によって大きく変わります。固定型は新発10年物国債利回り、変動型は短期プライムレートを指標に金利が算出されているので、金利を低く抑えたいという方にとっては、低金利のタイミングは住宅の購入にはメリットがあります。

住宅ローン控除（住宅ローン減税）

令和4年度の税制改正により住宅ローン減税は、控除額が減り控除期間が延長されました。住宅ローンを組むことによって所得税や住民税が控除されるのが住宅ローン控除です。数百万円の差が出る住宅ローン控除ですが、税制が変更となることがあるのでチェックしておくようにしましょう。

◇住宅ローン控除

・居住年が令和4年・5年：控除額0.7%・控除期間13年
・居住年が令和6年・7年：控除額0.7％・控除期間10年
（※認定住宅の場合は、控除額0.7%・控除期間13年）
（※中古住宅は控除期間が10年）

令和4年度税制改正

家を買うベストなタイミングまとめ

家を買う機会というものは頻繁にはありません。結婚や子供の成長などのライフステージの変化や、自己資金がどれだけ必要なのか、金利や住宅ローン減税など、確認しておかなければいけないことがあります。

令和4年4月から維持保全型や地域連携型（子育て支援）などで、住宅ローンフラット35の金利が0.25％引き下げられています。

明確な正解はありませんが、タイミングによって購入費用やローンの返済総額、税金などが大きく変わる場合、リスクまたはメリットになると思います。このようなリスクを解消するには、疑問や不安などは質問をして解決するようにしましょう。

不動産の相場の把握やこれまでの取引事例などの情報からも、スムーズな物件探しなど、要望を伝えながら相場よりも良い物件を見つけられるように、アドバイスをしています。

あくまでもバランスを取って賢く家を買うための知識を身につけていきましょう。